韓国のネチズン、日本の温泉地が温泉水不足で日帰り入浴を取りやめると日本に差●されたみたいに言う

日本の温泉、外国人の日帰り入浴を禁止

温泉水の急減問題を抱える日本の一部の温泉地域では、政府の勧告を受け、宿泊しない日帰り旅行客の入浴を禁止したり、深夜営業をしないところが増えている。

最近のNHKの報道によると、日本の主要温泉の一つである佐賀県の嬉野温泉では最近温泉水不足が深刻化している。ここの温泉の水深は2020年には平均50メートルだったのが昨年は39.6メートルに減り、4年間で20%減少した。

北海道のニセコ温泉も2021年以降、水深が15mほど低くなったことが分かった。これを受け、日本の地方政府は日帰り入浴の禁止措置を拡大している。

日本の一部の温泉地域では、午前0時から午前5時まで深夜営業を電撃的に中断し、ピーク期には宿泊客ではない外国人の入浴自体を禁止している。

日本で温泉水不足が現れたのはオーバーツーリズムのためだ。更に一人温泉の急増が温泉水不足を加速させた主な原因だ。コロナのパンデミック終息後に円安現象が現れ、日本の温泉旅行が爆発的な人気を集め、これに伴い温泉水の使用量が急増したためだ。実際、日本観光庁によると、2024年に日本を訪問した外国人観光客の数は3,680万人で史上最多だった。

CNNは「西洋からの観光客は公衆浴場で皆が服を脱いで入浴する日本の慣習を嫌い、ほとんどが一人用温泉を予約する。公衆浴場の入湯料は3ドル（＝約500円）程度だが、ホテルの客室の一人用温泉を利用するためには数百ドル（＝数万円）を支払う必要がある。このため、日本のホテルは更に多くの客室に一人用温泉を作っている状況」と報道した。

また、老朽化した配管などのインフラの問題も温泉水不足現象を深刻化した。中央温泉研究所のオオツカ・アキヒロ研究員は「多くの温泉地域がきちんと管理できておらず、相当な量の温泉水が浪費されている。インフラの整備も急がれる」と述べた。

日本政府は、オーバーツーリズムの問題を防ぐため、入国税を引き上げて宿泊税も新設した。入国税はこれまで1,000円（約9,800ウォン）水準だったが、政府は現在5,000円に引き上げることを検討している。各自治体も地域で宿泊する外国人を対象に3,000～5,000円水準の宿泊税を新設中だ。2023年に宿泊税を導入した日本国内の自治体は9ヵ所に過ぎなかったが、今年は14ヵ所に増え、検討中のところは43ヵ所もある。